このページの最終更新:3rd Dec 2002

設立宣言

この研究所は、管楽器の一つであるクラリネットについて、 普通の教則本・入門書にはないより広い視点から研究を行い、様々な人に クラリネットにもっと親しんでもらうことを目的に設立されました。

当研究所では、技術・工学・心理哲学・社会経済学・歴史学の各研究室と、 それに付随する施設として工作室・資料室、研究員を含む全ての人のための ラウンジ、また、各種事務処理のための事務室、そして所長室を設けます。 これらの部屋は、必要に応じてそれぞれの分野の研究成果を発表します。 また、必要に応じて新しい研究室・その他の部屋を増築することもあります。

当研究所は、以下のようなコンセプトで情報を発信しています

まず、すべての情報は、当研究所の研究員による独自の調査・研究の成果を 基本とします。もちろん文献等を参考とすることもありますが、その際は出典を 明示します。

つぎに、Webページで公開する性質を考え、無駄な画像・ファイル等はできるだけ 添付せず、 快適かつ気軽にアクセスできることを目指した設計とします。
それと同時に、Webページの利点を最大限に生かし、紙の書物ではできない表現の ために、 映像・音声などを必要ならば利用します。ただし、快適性が そこなわれないよう配慮します。

さらに、このページで発信した情報は、できるだけたくさんの人に知って いただけるよう トップページがリンクフリーなのはもちろん、すべてのHTML ファイルへのリンクを認め、 雑誌、ニュース、メーリングリスト、メール マガジン等での URL や内容の紹介に応じます。ただし、著作物としての権利を 守るため、無断転載・無断引用には厳しく対処します。

作成 : 1st Nov. 1998

運営方針

上で述べた設立の精神をふまえ、以下のような方針で当研究所を運営します。

研究分野

当研究所での活動は、基本的に他の人が行っていない内容を探し、 独自の方法によってそれを解明・探求することにあります。
よって、すでに他の人が行っていて、しかもそれがある程度以上の 成果を出していると判断される分野に関しては、特に要望がない限り 当研究所では扱わないものとします。
これは、当研究所の独自性を維持するとともに、他のサイトとの 競合による共倒れを防ぐことを目的としています。

現在扱わないことを決定している分野・項目

  1. クラリネット奏者間のメーリングリスト
  2. 吹奏楽・クラリネットに関する楽曲の解説
  3. クラリネットに関連するCDの紹介・批評
  4. クラリネット奏者の紹介・批評

更新とその頻度

当研究所の内容の更新は、以下の場合に行います。

  1. 新たな研究成果があったとき
  2. すでに発表した内容に間違いなどがあったとき
  3. その他必要な場合

更新の頻度は、最低月1回、基本的には月2回を目標とします。
ただし、伝言板の内容確認は事情の許す限り毎日行います。

広報活動

当研究所の広報活動に関しては、以下のようにします。

  1. サーチエンジン等への登録は、これを積極的に行います。
    登録後の更新に関しては、サーチエンジン管理者側の手間を考慮し、 特に大規模な変更(名称の変更など)がない限り行いません。
  2. メールマガジン等への投稿は、状況に応じて最低限の活動のみ行います。
    メールマガジンの読者層が非常に広い範囲にわたっているのに対して、 当研究所の内容が非常に狭いことを考えると、当研究所の告知を特に 必要としていない人への無駄な宣伝が多くなりすぎます。
    かつてはこのように考えていたのですが、逆に「当研究所の存在を 必要としている人に情報が届かない」という指摘をいただきました。 メールマガジンを購読している人の多くが、特定の分野の情報ではなく 広くインターネットの世界の情報に接したいと考えていることを考慮し、 適当な頻度でメールマガジン等への投稿を行います。ただし、ページを PRしてアクセスを増やすことが目的ではないので、一部のウェブマスターが 行っているような、投稿制限いっぱいの投稿などは行いません。
  3. 掲示板等での宣伝は、原則として行いません。
    掲示板は、メールマガジン以上に不特定多数の人の目に触れることで メールマガジン以上に無駄となる可能性が多いとともに、その告知自体が 掲示板の話題の流れを妨げることがあるなど、ほかの方への影響が多大で あるためです。
  4. オフラインの媒体での宣伝は、原則として行いません。
    ただ単に、その方法がわからないからです。
  5. 第三者が広報活動を肩代わりしてくれる場合は、無償でしていただける 場合に限り依頼することがあります。
    当研究所には、代金や代償を払ってまで宣伝するまでの積極的な意志がない ことと、代償を支払うだけの余裕がないことによります。
    なお、この場合の広報活動には、雑誌・メールマガジン等での紹介や、告知媒体 への登録代行、口コミなど、あらゆるものを含みます。
作 成 : 19th Nov 1998
修 正 : 4th Feb 1999
再修正 : 3rd Dec 2002
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